消火設備の種類を解説! 危険物施設における消火設備について

火事が起きても、きちんと消火設備が整っていれば問題ありません。
すぐ消火でき、大惨事を未然に防ぐことができます。
しかし、消火設備が整っていなければ命を失う危険性があるのです。
危険物を取り扱う場所は特に、消火設備をきちんと整えておかなければなりません。
消火設備にもさまざまな種類があるので、ぜひチェックしてください。
消火設備の種類や危険物施設における消火設備、注意点について説明します。

  1. 消火設備の種類
  2. 危険物施設における消火設備
  3. 消火設備を整える際の注意点
  4. まとめ

1.消火設備の種類

「消防の用に供する設備」として、消火設備・警報設備・避難設備の3つがあります。
3つの中から、「消火設備」の種類について説明しましょう。
消火設備は、国民の命や財産を守るためのとても大切なものになります。

1-1.第1種・第2種・第3種消火設備

消火設備は、第1種~第5種にわかれています。
第1種消火設備は、「屋内・屋外消火栓設備」、第2種消火設備は「スプリンクラー設備」、第3種消火設備は「消化剤を放射する消火設備」です。
第1種~第3種消火設備は、主に、著しく消火困難な製造所などへの設置を義務付けています。第1種~第3種消火設備のうち、どれか1つと第4種消火設備+第5種消火設備の設置が必要なのです。
きちんと消火設備を整えていなければ、火災が起きたとき大変なことになってしまいます。
第2種消火設備であるスプリンクラー設備は、閉鎖型・開放型・放水型とさまざまなタイプがあるでしょう。
設置する場所に適したものでなければ意味がありません。

1-2.第4種消火設備

主に、消火困難な製造所などへの設置を義務付けているのが「第4種消火設備」です。
第4種消火設備は、大型消火器が当てはまります。
消防車がやってきても消火が困難な場所への設置になるでしょう。
そのため、第4種消火設備を設置する際は、工作物・危険物・建築物すべてに有効となるよう設置しなければなりません。
また、メタノールやエタノールを取り扱う製造所などでは、水溶性液体用泡消火薬剤の設置が好ましいです。
普通の消火器ではなく、水溶性液体用の消火器を設置した方が安心できます。
どのような危険物を取り扱っているかによっても、適切な消火設備が異なるでしょう。
設置する際は、取り扱っている危険物についても考慮しなければなりません。

1-3.第5種消火設備

第1種~第5種以外の製造所などに設置するのが、「第5種消火設備」です。
第5種消火設備は、小型消火器や乾燥砂、水バケツが消火設備になるでしょう。
ほかの消火設備と比べると、小さいサイズです。
第1種~第5種までの消火設備について説明しましたが、細かく見ていくとさまざまな種類があります。
ハロゲン化物消火設備、連結散水設備、水噴霧消火設備、不活性ガス消火設備、粉末消火設備、連結送水管などが主になるでしょう。
何を設置すれば良いのかは、取り扱っている危険物によって異なることを忘れないでくださいね。

2.危険物施設における消火設備

2-1.知っておきたい「消火設備の設置基準」

危険物を取り扱っている場所は、工場や製造所、研究所などさまざまです。
危険物施設における消火設備は、場所や取り扱っている危険物によって異なるでしょう。
消火設備の設置基準は、主に3つあります。
著しく消火困難な製造所などは、第1種~第3種消火設備+第4種・第5種消火設備の設置が必要です。
また、消火困難な製造所などは第4種・第5種消火設備、そのほかの製造所などは第5種消火設備になっています。
第5種消火設備だけで良いところは、移動・地下タンク貯蔵所、屋外の給油取り扱い所、第1種販売取扱所、簡易タンク貯蔵所です。

2-2.設置対象物と所要単位

消火設備の設置場所となる対象物によって、所要単位が異なります。
危険物施設では、スペースによって設置個数が決まっているので注意してくださいね。
主な設置対象物と所要単位は、以下のようになっています。

  • 製造所・取り扱い所の建築物(耐火構造の外壁)・・・延べ面積100㎡につき1所要単位
  • 製造所・取り扱い所の建築物(耐火構造でない外壁)・・・延べ面積50㎡につき1所要単位
  • 貯蔵所の建築物(耐火構造の外壁)・・・延べ面積150㎡につき1所要単位
  • 貯蔵所の建築物(耐火構造でない外壁)・・・延べ面積75㎡につき1所要単位
  • 危険物・・・指定数量の10倍につき1所要単位

以上のような所要単位になっています。
外壁が耐火構造かどうかで異なるでしょう。
製造所などが屋外にある場合は、工作物を耐火構造とみなします。

3.消火設備を整える際の注意点

3-1.定期的な消火設備の点検が大切

危険物施設における消火設備は、いざというときにとても大切なものです。
設備がしっかり整っていなければ、火災の対処ができません。
そのため、定期的な消火設備の点検が大切になってきます。
消火設備が整っているだけでは安心できません。
設置した後も、定期的な点検が大きなポイントになるでしょう。
屋外・地下タンク貯蔵所や製造所、給油取扱所、屋外・屋内貯蔵所など、危険物を取り扱うすべての場所が対象になります。
点検の期間は1年に1回以上です。
消火設備が有効かどうか、火災が起きても対処できるかどうか点検してください。

3-2.気をつけておきたい「消火器の使用期限」

消火器には、使用期限があることをご存じでしょうか。
消火器の種類によっても異なりますが、業務用消火器はおよそ10年が目安になっています。
10年以上経過した消火器は、無効です。
火災が起きたときの対処ができないので注意してくださいね。
10年以上たっている消火器は、交換か、または耐圧性能点検をしましょう。
そうすることで、有効かどうか確かめることができます。
基本的に、消火器は10年ごとに交換するよう覚えておいてください。
また、設置場所や状況によってはサビや傷がつく可能性もあります。
いざというとき使えるように、定期的な点検が必要になるでしょう。
いずれにせよ、消火設備を整える際は「定期的にする点検」を忘れないでくださいね。

4.まとめ

消火設備の種類や危険物施設における消火設備、消火設備を整える際の注意点について説明しましたが、いかがでしたでしょうか。
危険物を取り扱う場所では、必ず消火設備を万全にしておかなければなりません。
いざというときのため、消火設備を整える必要があるからです。
作業所で働く従業員のためにも、消火設備はきちんと整えておきましょう。

  • 屋内・屋外消火栓設備の「第1種消火設備」
  • スプリンクラー設備の「第2種消火設備」
  • 水蒸気や水噴霧、泡消火設備などの「第3種消火設備」
  • 大型消火器の「第4種消火設備」
  • 小型消火器の「第5種消火設備」
  • 消火設備の設置基準
  • 設置対象物によって所要単位が異なる
  • 定期的な消火設備の点検が大切
  • 消火器の使用期限はおよそ10年

以上のポイントには、必ず把握しておいてくださいね。
消火設備にもさまざまな種類があり、設置場所によって異なります。
どのような危険物を取り扱っているかどうかで、適切な消火設備がわかるでしょう。
消火設備を設置しても、定期的な点検が大切です。
点検をしなければ、消火設備が使えなく可能性もあります。
いざというときのためにも、1年に1回は点検をしてくださいね。